こーゆー発表をしたあとで、↓
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1405/29/news089.html
こーゆー訂正をしても、↓
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1405/29/news171.html
いわゆる「後の祭り」なわけで。
真相がどうあれ、「世間の反発に慌てふためいて方針転換した」とも受け取られてしまいますから、これは企業として手痛い戦略ミスでしょう。
「記載不備」を信じる顧客が、どのくらいおられるのか怪しいものですが。本当に不備だったとしても、あんな暴挙を記した文章をそのままリリースしてしまうところに、店としての体質が見え隠れします。本来なら、あんなひどい原稿が来た時点で疑問に感じるスタッフがいて、あたりまえ。担当部署に確認しないまま配信してしまう体制は滑稽ですらあります(確認を取ったうえで配信したのなら、それはつまり……ね)。
けっきょく、あの会社では「過去の顧客切り捨てはデフォと認識していた」のではないかと考えざるをえないわけですよ。でなければ確認取りますよね、普通。
正直、家電量販店が電子書籍の運営をしていることに驚いてます。
そして、そんな所の電子書籍を「購入」している層があることにも驚きを隠せません。
今回の件で、「電子書籍の購入」とは「書籍の所有権を得る」ことではなく、あくまでも「書籍の閲覧権を得る」ことに他ならないという事実が少しでも多くの人たちに知れ渡ったと思えば、教訓を得られた有意義な出来事ではあったのでしょうね。
まあ、例えばオンライン・ゲームの実態などからすれば、サービスを新体制に移行する際、旧データを引き継がないのは別段、特殊な事例でもない。むしろ普通。
となれば、電子書籍事業をIT事業と捉える限りは従来顧客の切り捨ても通常対応の範囲となるわけで。
要するに、電子書籍は、あくまでもITサービスなのだと、しっかり認識しておくべきなのです。
ちなみに妖之佑が利用しているのは kindle ですが、有料本はハードを買ったときに貰ったクーポンでしか購入していません。他は青空文庫など、すべて無料本の範囲に留めています。
理由は↑のような事態が起こりうるから。
電子書籍なんて無形の代物はカネを払うほどには信用できない、ということですよ。買うなら、それは保証のない「閲覧許可証」であると割り切るべし。あるいはネトゲのアイテム程度のものでしかない、と。
「紙の本を買いなよ」(@槙島聖護)